「耐震診断ってなんだか難しそう」「耐震補強って大がかりな工事になりそうで面倒…」「興味はあるけど、問い合わせるといろいろ聞かれそうで気が引ける」——そんなふうに感じていませんか？実際、耐震という言葉には専門的なイメージがあり、最初の一歩を踏み出しづらい方も多いと思います。でも、「自分の家は地震に耐えられるのだろうか？」と少しでも気になっているなら、知っておいて損はありません。
この記事では、そもそも「耐震とは何か？」という基本から、「耐震改修ってどんな工事をするのか？」までを、できるだけわかりやすく、シンプルにまとめました。知識ゼロの方にも読みやすくなるよう意識して構成していますので、ぜひ参考にしてみてください。気になる疑問や不安を、ここで少しだけクリアにしてみませんか？
築40年以上の住宅は耐震補強が必要
築40年以上が経過している住宅は、耐震補強の検討が強く求められます。とくに1981年5月31日以前に建てられた建物は、現在の耐震基準とは異なる「旧耐震基準」に基づいており、地震による倒壊のリスクが高いといわれています。この理由は、旧耐震基準では震度6強以上の大規模地震を想定していなかったためです。そのため、建物全体の構造が弱く、地震発生時に耐えられない可能性があります。
実際、過去の震災でも、築古の住宅が倒壊しやすい傾向が報告されています。例えば、阪神・淡路大震災や熊本地震では、旧耐震の住宅が大きな被害を受けました。もちろん、すぐにすべての古い住宅が危険というわけではありません。ただし、構造上の弱点は目視で確認できないこともあるため、まずは専門機関による耐震診断を受けることが大切です-
耐震診断をする理由は？
耐震診断を行う最大の目的は、自宅の地震に対する安全性を正しく把握することです。地震大国である日本に住む以上、住宅の耐震性は命を守る重要な要素といえるでしょう。
というのも、見た目には問題がなくても、構造内部に劣化や欠陥が潜んでいることは珍しくありません。とくに築年数が経過した住宅では、土台や柱の老朽化、金物の不足などが見つかることがあります。
例えば、診断の結果として「倒壊の可能性が高い」と判断されれば、補強工事の必要性が明確になります。一方で、診断によって問題が見つからなかった場合は、それ自体が安心材料になります。また、診断結果に応じて補助金や減税の対象となる場合もあります。こうした制度を活用するためにも、まずは耐震診断を受けることが第一歩となります。
耐震診断の費用はどのくらいかかるの？
耐震診断にかかる費用は、住宅の構造や規模、診断の詳細内容によって異なりますが、一般的には5万円〜20万円程度が目安とされています。ただし、自治体によっては補助金制度が用意されていることもあります。宇都宮市では無償で耐震診断を行っているので、はじめの第一歩としてこちらを利用してみるのも良いかと思います。
耐震補強工事はどんな工事をするの？
耐震補強工事とは、住宅の構造を強化し、地震の揺れによる倒壊や損傷を防ぐための工事です。具体的には、壁や柱の補強、基礎の補修、接合部への金物取り付け、屋根の軽量化などが挙げられます。例えば、壁の耐力が不足している場合は、筋交いや構造用合板を追加して揺れに耐えられるようにします。基礎がひび割れている場合には、鉄筋コンクリートで補修・補強することもあります。
このような補強によって、建物全体の揺れへの耐性が高まり、倒壊リスクを大きく減らすことが可能になります。一方で、建物の状態によって補強内容は異なるため、まずは耐震診断を受け、適切な補強計画を立てることが大切です。
※外壁を解体して土台と基礎をアンカーボルトで固定、間柱と筋交いを交換し柱と土台・筋交いを金物で固定しています。
※2間（3640㎜）あった掃き出し窓を一間半（2730mm)の窓に交換しています。
窓の幅を狭くして壁を配置することで耐震性がアップします。
※ガルバリウム鋼板屋根に変更することで屋根の重さが約1/9になります。
上部が重いとそれだけで揺れの原因になりますが、軽くすることで揺れの軽減になります。
耐震の目的
耐震の目的は、建物を「絶対に壊れないものにする」ことではありません。むしろ、大きな地震が起きたときに、建物がすぐに倒壊しないようにし、避難できるだけの時間を確保することが本来の目的です。
耐震診断を行うことで、建物の弱い部分を把握し、部分的なリフォームでも耐震性を高めることが可能です。「耐震改修工事＝大規模で高額な工事」といったイメージから、躊躇される方もいらっしゃるかもしれませんが、お客様のご要望やご予算に応じて柔軟に対応いたします。どうぞお気軽にご相談ください。
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栃木県宇都宮市今泉町3020-91
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